大学受験で資格系学部の種類と将来性

■業務を独占できる資格・能力を保証する資格

最近は資格の学部が人気です。受験生ばかりでなく、社会人も「自分への投資」「キャリアアップ」として資格を目指す人が増えているようです。一方で次々と新しい資格が誕生します。

現代は「資格の時代」です。

資格にはさまざまなものがあります。医師免許のように資格者だけが独占してできる業務が決められているものから、単にその人の能力の保証書のようなものまでさまざまです。その違いの分類基準だけを列挙してみます(大学教育と関連が深いものだけです)。

(1)資格取得方法による分類
①無試験資格=大学で必要な単位を習得すれば資格がとれるもの。
②試験資格=必要な単位習得で得たことで試験の受験資格が得られるもの。

(2)資格の効用による分類
①業務独占資格=資格がある人だけができる業務が法令で定められているもの。
②名称独占資格=業務独占ではないが、有資格者だけが名乗れるもの。
③必置資格=事業所等に必ず一定数以上資格者を配置しなければならないもの。
④任用資格=行政の特定分野の業務の任用に必要となる資格。
⑤検定資格=一定の技術や知識を持っていることの証明。

(3)大学の学部と資格の関係による分類
①限定資格=資格または受験資格が取れる学部が限定されているもの。
②開講資格=資格取得のための科目が開講されていれば可能なもの。
③オープン資格=大学などでの履修科目の条件がないもの。

(4)資格試験の性質による分類
①認定試験=一定のレベルに達していれば合格できるもの。
②競争試験=合格者数が予め決められているもの。

(5)資格の認定主体による分類
①国家資格=法令に基づいて国が与える資格。
②公的資格=省庁の認定した基準に基づき民間団体が与える資格。
③民間資格=企業や業界などの団体が与える資格。

資格の取得しやすさや効力はさまざまですが、いずれの場合でもどこかで「競争」を経なければなりません。競争がどの段階で行われるかの違いです。

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大学受験(入試)の時点か、資格取得試験の時点か、資格取得後の採用やその後か、のどこかで競争が発生します。

例えば医師などの医療系の学部の場合は、大学入学時が最大の競争であり、その後は競争性は低いわけです。教員の場合は、大学入学時では競争性はあまり高くありませんし(教育学部でなければならないわけではありません)、教員免許は所定の単位を習得するだけですが、免許取得後の採用の段階での競争性が高くなります。

大学とは関係のない、短期の通信教育などで取れる資格もありますが(どの時点でも競争性が発生しない)、その場合は資格の効力は低いものとなるでしょう。

  

子供が受験可能な学部は増え続けている

1985年には大学の学部名称の種類は82でした。

その五年後の90年の時点では96と少し増えました。その後を五年ずつ数えると、〔95年〕144、〔2000年〕235、〔2005年〕360と増え続けています。

1990年以降にさまざまな新しい学部名が登場したのは、90年以降、大学の設置基準などの規制が緩和されたためです。かつてだったら認められなかった長い名称やカタカナ名称も使われています。

ちなみに現在最も長い名前の学部は2006年に新設された19文字の「グローバル・メディア・スタディーズ学部」です。そんな長い名前の学部が一体どこにあるのかは自分で調べてください。履歴書とかに書きにくい気がしますが(余計なお世話ですが)。

学部・学科の名称は、毎年新奇さと長さを競って考え出されるようにも思えます。短い名前は古い(伝統が長い)、長い名前やカタカナは新しい(歴史がない)と大まかにはいえます。

多彩な学部が登場した背景として次の三点が挙げられます。

第一は現代社会の複雑さです。環境、地域、人口、情報、生命、食糧、安全など既存の学問分野のいくつにもまたがる問題に対応する専門学部として新しい学部ができました。また、工学部の情報工学科などが情報学部として独立するように、教育・研究の需要拡大に伴った拡張の結果としての新学部もあります。

第二には、短大を大学の学部にするなど、改組によって新しい学部が生まれました。後発のハンディを乗り越えようと他大学との差異化のためにいままでにない学部を作る必要がありました。

あるいは同じ法人の大学の学部とする場合には既存の学部と同じものは作れない、という事情もあるでしょう。また元の短大の教員のさまざまな専門を活用するために新しい学部名称が必要だったのでしょう。

国立大学が教養部(主として1、2年生の一般教養教育を担当する部署)を解体して新しい学部を作ったのも、教員の多様性の活用という意味では似ています。

第三には、既存の学部では受験志願者が集まりにくいので、新しい学部に改組するという場合があります。文学部の人気が低下しているので、国際、文化、コミュニケーションなどの学部に衣替えするものです。合格率が高い高校受験勉強法【3ステップラーニング】は評判が良いようです。

このように、需要(社会や受験生)があって作られるという面と、供給側(大学)の事情で作られるという面と、需要の創出を目論んで作られる面とがあります。もちろん実際は、一つの目的だけでなくいくつかの事情が組み合わさっているのですが。

  

子供の不安など情緒的混乱について

子供の「不安など情緒的混乱」については抑うつ傾向や強迫傾向、さらには摂食障害や情緒混乱による自傷行為(リストカット)など神経症から人格障害に至る幅広い心理的な問題を抱えている場合が考えられます。

さらにはうつ病や統合失調症など精神的な疾患の可能性もあり,高校における不登校への支援においては、かなり専門的なアセスメント能力が必要であり外部のカウンセラーや精神科医との連携も必要になります。

不登校児の心理学的な理解にはさまざまな視点からの理解があり、またこの問題は単に子どもの心理的な問題だけではなく学校制度の抱える問題、さらには母性社会といった日本文化との関連からも検討されてきました。

たしかに不登校の問題は、最初の報告はアメリカにおいてなされましたが、その後の推移、増加においては日本における不登校の問題は特有の変遷を遂げてきています。

それは、日本の高度経済成長期における高学歴、高校受験・大学受験などの受験競争や家族機能の衰退、地域の教育力の低下など、さまざまな社会・文化的な背景があることは確かであり、そのような社会風潮の中で不登校の子どもたちは社会の価値観に対し、「異議申し立て」をしているのではないかという指摘もあります。

これまでの登校拒否といわれたころからの子どもたちの心理的な理解としては、「発達,自我機能,人格傾向,傷つき(トラウマ)」、さらに最近では「家族システム」の視点からの理解がなされています。

発達においては、発達課題としての母子分離のテーマが考えられます。これは、主に幼児期から小学低学年においてなかなか母親から離れられず母親から離れることへの分離不安をうまく処理できないで、登校しぶり、さらには不登校に陥る場合です。

この分離不安は、小学校中学年になるとほとんどが解決されていく課題であったが、最近では子どもの親離れとともに親の子離れの難しさも指摘され、母子分離のテーマは、中学生、高校生になっても大きな課題として残っている場合があります。

このような状況は、自我機能の問題ともつながってくる問題であり、不登校における自我機能の未熟さを指摘する研究者も多かったです。

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